購入した血圧計は医療費控除で申請できる?必要書類も掲載!

購入した血圧計は医療費控除で申請できる?必要書類も掲載!

購入した血圧計は医療費控除で申請できる?確定申告時の疑問を解説

血圧計を購入した場合、どのような理由でも医療費控除の対象となるのでしょうか。今回は、血圧計を購入した場合の医療費控除について解説します。後半では、医療費控除の必要書類一覧とダウンロードURLを記載しています。

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医師から指示があった場合は血圧計は医療費控除対象に

購入した血圧計が医療費控除の対象になるかどうかの基準は、血圧計を購入した経緯・目的によって大きく異なります。

医師の判断により、血圧管理のため購入を指示された場合は、医療費控除の対象となります。そのため、医師による治療の対価、または治療の一環として直接必要な医療器具の購入費用として医療費控除の対象となります。

個人事業主やフリーランスの方であれば、確定申告時に医療費控除を受けることができるので忘れずに申請を行いましょう。

またサラリーマンやアルバイト・パートなど、会社から給与をもらっている方でも、確定申告を行うことで医療費控除を申請することが可能です。血圧計を購入した際の領収書などは必ず大切に保管しておくことが大切です。

ただし、医師の指示がなく健康管理などの目的で自主的に血圧計を購入した場合は、医療費控除の対象とはなりませんので注意が必要です。

高血圧のため医師の診療を受けており、医師から自宅においても血圧を測定するように指示を受けた場合には、血圧計の購入費用は、医師の診療等を受けるために直接必要な医療用器具等の購入費用に該当するため、医療費控除の対象となります。しかし、単に健康管理のために血圧計を購入した場合には、医師の診療等を受けるために直接必要なものとはいえませんので、医療費控除の対象とはなりません。
出典:注射器や血圧計の購入費用は、医療費控除の対象となりますか? | ネクステージ松永会計

医療費控除申請に必要な書類

医師の指示により、血圧計を購入し医療費控除を受けるためには下記の書類が必要となります。

医療費控除の明細書

医療費控除の明細書に関しては、国税庁のホームページからダウンロードが可能です。平成29年分の確定申告から「医療費の領収書」の代わりに「医療費控除の明細書」の提出が必要となりました。

ただし医療費の領収書に関しては、5年間の保管期間がありますので、破棄せずに自宅などで大切に保管しておきましょう。税務署から医療費の領収書の提示を求められる場合もあります。

また詳しい記入例も「医療費控除の明細書」の2ページ目に記載がありますので合わせてご参照ください。

医療費控除の明細書【内訳書】

確定申告書Aもしくは確定申告書B

確定申告書には「A」と「B」の2種類の確定申告書があります。給与所得がある会社員やアルバイト・パートの方は、確定申告書Aを提出します。

確定申告書Bは、フリーランスや自営業の方をはじめ、どなたでも使用が可能です。確定申告書は、税務署で職員の方から直接頂くか、国税庁のホームページからダウンロードします。

確定申告書A
確定申告書B

健康保険の医療費通知

医療費通知は、加入している健康保険組合から保険診療に関して、医療機関などの請求をもとに窓口で負担した金額を計算し、その金額をお知らせしてくれる書類です。医療費控除の際に、必要になりますので大切に保管しておきましょう。

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