転職時の面接では必ず問われることとなる「退職理由」。
会社都合や自己都合など人によってもさまざまな理由が挙げられます。
事実とは異なる退職理由を伝えた場合、応募先の企業にバレる可能性はあるのでしょうか？
今回は、対象理由が転職活動に与える影響についてご紹介します。
退職理由は「会社都合」と「自己都合」の2種類がある
退職理由には大きく分けて「会社都合」と「自己都合」の2種類に分かれます。
それぞれの違いを解説します。
会社都合について
さらに会社都合の場合は、4つの種類に分類されます。
懲戒解雇
懲戒解雇とは、会社の規約に違反したり、法律行為、経歴詐称、過度なパワハラ・セクハラなどを起こした場合にペナルティとして行われる解雇が懲戒解雇に当たります。
また懲戒解雇は会社都合としては扱われず、自己都合による退職扱いとなってしまいます。
整理解雇
整理解雇については、会社の経営悪化や事業廃止など会社の都合によって労働者の人員整理を行うための解雇になります。
普通解雇
普通解雇は、懲戒解雇と整理解雇以外での理由で解雇を行う場合の総称になります。
一般的に勤務成績が著しく低く、指導を行っても改善が見られない場合などが挙げられます。
退職勧奨・希望退職
退職勧奨は会社側から特定の従業員に対して行われ、希望退職は該当する全従業員に対して希望退職の募集を行うことを指します。
会社都合が与える転職への影響は？
会社の経営悪化や事業廃止に伴う解雇の場合は、転職への影響はありません。
本人に非がない場合については、面接官や書類選考などでマイナスイメージを与えることはないでしょう。
ただ「懲戒解雇」、「普通解雇」、「退職勧奨」などの理由の場合は、マイナスイメージを与えてしまう可能性は非常に高いと言えます。
退職理由を隠した場合や偽った場合はバレるの？
転職に影響の与えてしまう解雇の場合や自己都合を会社都合にして、応募先の企業に伝えた場合、バレることはあるの？と気になる方もいるかと思います。
応募先の企業にバレる場合のケースをご紹介します。
最も多いのが離職票でバレるケース
離職票は、雇用保険の失業給付を受給するための必要書類です。
また応募先の企業から内定を頂いた場合に、企業によっては提出を求められる場合があります。
退職した会社から発行される離職票には、退職理由が記載されているので事実と異なる退職理由を伝えている場合はバレてしまうでしょう。
前歴照会や登記簿謄本でバレるケース
身元の確認などを行うために、企業が前職の会社に前歴照会を行う可能性もあります。
ただし個人情報保護という点から本人の承諾なしに第三者への開示は適切でないとされています。
なので前歴照会は本人に確認を行ったうえで行われます。
また会社が倒産した場合、登記簿謄本にはその旨が登記されます。
登記簿謄本は法務局で誰でも取得することが可能です。
失業保険の給付日数でバレるケース
失業保険の給付日数は、「自己都合」と「会社都合」では大きく異なります。
退職時の年齢や勤務年数によって異なりますが、会社都合の場合は最大で330日受給可能になります。
給付日数の違いによって、バレる可能性も高いでしょう。
まとめ
退職理由などを偽ってしまうと応募先の企業にバレてしまうリスクやマイナスイメージを与えてしまう可能性が非常に高くなってしまいます。
退職理由は正確に伝えると同時に、自分自身に非がある退職理由の場合は改善点などをポジティブに伝えるといいでしょう。
応募書類の添削や面接対策などもサポートしてくれる転職エージェントの活用もおすすめです。
参考：転職エージェントとは？転職エージェントと転職サイトの違いを解説！
